■コロナ禍における日赤職員のためのメンタルヘルスケア
労安学習会

　４月１６日、全日赤労働安全衛生学習会として「コロナ禍における日赤職員のためのメンタルヘルスケア」をオンラインで開催し、１０単組本部含め２７名が参加しました。

　講師は、横浜労災病院の勤労者メンタルヘルスセンター長の山本晴義医師で、「医療従事者としてのメンタルヘルス〜自分も家族も職場（病院）も地域も日本も元気にするストレス１日決算主義のすすめ」と題し、お話をしていただきました。
　講師は心療内科医師とて、そして、勤労者こころのメール相談（無料）で相談員として活動しつつ、厚労省ポータルサイト『心の耳https://kokoro.mhlw.go.jp/』委員です。このサイトを「労働者が見ないと恥ずかしいページ」と紹介。『こころの耳』は、インターネットによる情報提供窓口で、働く人の心の健康に関するさまざまな情報を提供しています。「相談窓口の紹介」「メール相談」「ストレスチェック」などができます。
　また、心療内科とメンタルヘルスセンターの違いについて、心療内科は個人（患者）を対象とし、過去に注目し治療を目的とする一方で、メンタルヘルスセンターは、社会（勤労者と国民）を対象とした予防医療であること、「できる人ほど鬱になる。できなくなると鬱になる」と説明されました。
　また、勤労者の６割がストレスを抱え､｢２０１２年のデータであるが、『自殺を考えた経験がある』割合は２３％で、特に２０代女性が多かった。また、医師の７％は常に死にたいと考えているというデータもあり、コロナ禍で医療従事者のストレスはさらに強くなっていると考えている」と述べられました。そして､｢労働者のメンタルヘルスでいう社会的な健康は、(1)周囲との良好な関係、(2)周囲の人の役に立っている、(3)仕事など日々の活動に生きがいを感じている、(4)自分の存在意義を感じることで、『仕事』は『志事』であって『死事』ではない」との言葉に感銘を受けました。
　医療は本来ストレスフルな仕事で､｢がんばっても治せなかったり、障害を残したり、救命しえなかったりします。加齢に伴う病もあれば、死で終わる医療もあります。医学の著しい進歩に付いていくための知識や技術の習得が必須であり、ミスも許されず、それぞれの専門を活かしていくための調整も必要になります。
　そのような中で、自分なりのストレス解消法をもつこと、(1)好きなことを楽しむ、(2)自然と触れ合う、(3)身近な相談相手、愚痴を言える相手を作る、(4)リラクゼーション法をおこなう、(5)専門家に相談する、と示されました。また、日常生活の中ですぐできる解消法をできるだけたくさん持ち、臨機応変に実践することが大切と強調され、その日のストレスはその日のうちに解消する、１日決算主義が紹介されました。また、労働組合として、身近な相談相手、愚痴を言える相手としての重要な役割を果たすことができるとの期待も述べられました。
　講演後の意見交流では参加者より「ストレスを１日で精算できるようにしたい」「組合の役割が大きいと再認識した」などの意見がだされました。