■医師の労働実態調査

４人に１人、月８０時間の残業
６割「やめたい」
９割以上医師不足実感
人手不足に危機感や怒り

勤務医　半数が健康に不安、病気がち

　日本医労連は昨年、全国規模で医師の労働実態調査を実施、そのうち長野県内では七九人の勤務医と一七病院から回答が寄せられました。それによると、九割以上の医師が医師不足を感じ、四人に一人が過労死ラインとされる月八〇時間以上の時間外労働を行っている深刻な状況が明らかになりました。
　調査結果によると、一日の平均労働時間は一〇・四時間ですが、十二時間以上は全体の四二％を占め、月平均休日数は三・七日と少なく、全く休みを取れない医師も十五％以上に上った。長時間労働が常態化し、医師の半数が「健康に不安、病気がち」と答え、約六割が「職場を辞めたいと思った」としています。
　「六〇日連続の勤務で、三九度の熱を出しても当直勤務をした」「就業時間に帰れず、複数の緊急事態が発生すれば対応できない」などの切実な声も寄せられました。
　「今の医療制度は地方切り捨て。この地域には私一人しか産婦人科医がいない」（五〇代男性）、「役員に実態を理解してもらいたい。医師は皆怒っている」（三〇代男性）など、過酷な労働実態と地方での医師不足の現状に「危機感」や「怒り」が。
　日赤の医師たちからも、「絶対的マンパワー不足で医師も疲れており、いつ事故が起きてもおかしくない。労働時間が長すぎる。一人常勤であり休暇が取りにくい。救急外来業務に参加することが専科的に不安。学会、夏休み等不在時の病棟管理をどうするかを考えると思うように休みが取れない」（四〇代女性、耳鼻咽喉科）、「もはや日赤単体でどうにかなる問題でなく、日本全国の病院の問題であり、早期に医療費削減の方針を財務省・厚生労働省が見直さない限り、医療（特に保険医療）は崩壊する」（三〇代男性、消化器内科）、「一度医療崩壊をきたすと容易には回復しないと思います。救急病院は外来をやめる。主治医制をなくすなど位しか思いつきません。根本的な解決は人を増やす、大事にする、しかないと思います」（四〇代男性、循環器）、などの声が寄せられています。